車のリコールは、滅多にないようで、意外に多いですよね。私(当ブログ管理人)も、これまでに、2回リコールの通知が来たことがあります。

しかし、1度目のリコールは、販売店へ車を持って行くのが面倒臭かったので修理しないままでした。私のような人も多いのではないかと思います。

ただ、リコールの内容によっては、大きな事故に繋がるような場合もあります。だから、リコールの通知が来たら、速やかに修理してもらうべきかと…。

でも、その通知が届かない場合も多いらしく、国土交通省の調べでは、リコールを通知するダイレクトメールの約1割の通知が、本人に届いていないらしいです。

という訳で、今回は、その辺りのことについて詳しくみていきましょう。

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リコールの通知が届かない一番の理由

リコールの通知とは、部品などに不具合が見つかったとき、それを無償で修理したり回収したりするために、車の所有者に送られるダイレクトメールのことです。

メーカーや販売店は、リコールが発生した場合、車検証や顧客情報に記載してある住所にリコールを通知するダイレクトメールを送ります。

ただ、車の所有者が引っ越しをした場合、転居崎の住所を販売店などに知らせていなければ、当然、リコールの通知は所有者に届きません。

現在では、個人情報の取り扱いが厳しくなっていますから、ダイレクトメールが届かず返送されてきたとしても、住民票などの個人情報から所有者を割り出すことは難しいのが現状です。

という訳で、車のリコールの通知が所有者に届かない最大の原因は、転居したことを販売店などに知らせていないからなのです。

道路運送車両法では、車の所有者が転居した場合、車検証の住所変更を義務づけています。

ただ、それが法律で定められているとは知らない人も多いでしょうね。しかも、車検証の住所変更をする場合、運輸支局へ車を持って行かなければいけないですから、住所変更が義務づけられていることを知っていても、面倒臭く感じて、手続きをしない人も多いようです。

私も、車検証の住所変更が、法律で義務づけられていることを知りませんでした。

ちなみに、車の所有者が転居した場合、転居後15日以内に変更届けを提出しなければ、50万円以下の罰金の対象となるようです。

こんな法律、知ってる人は少ないのではないでしょうか。

私は、教習所でも、そんなことを教えてもらった記憶がありません。私が、忘れているだけかも知れないですけど…。ただ、法律は「知らなかった」では済まされないですから、気をつけないといけないですね。

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どれぐらい届いてないのか?

国土交通省は、2016年に自動車メーカーに聞き取り調査を行いました。その結果、どの自動車メーカーも、リコールを通知するダイレクトメールは、約1割が届いてないことが分かったそうです。

2015年度は、各自動車メーカーが、国土交通省へ届けたリコールの対象者は約1,899万台です。その約1割が届いていないのですから、約180万台分のダイレクトメールが届いてなかったことになります。

これは、仕方ないなぁ~と済ませるような数じゃないですよね。でも、これが現実なのです。

引っ越しをした人の10人に1人が転居届けを提出していないのですから、それぐらいの数になる訳ですけど、この事態を重く見た国土交通省は、住所変更を促すPRを強化してく方針のようです。

ただ、転居届けを出していなくても、バレにくいのも事実ですから、PRを強化しても、あまり改善されないような気もするのですが…。

やはり、飲酒運転の罰金と同じで、PRを強化するより、罰金の額を大幅にアップした方が効果はあるでしょうね。

リコール対象車で死亡事故も…

リコールの内容ですが、これは様々で修理しなくても、大きな問題にならないようなリコールも少なくありません。

そのため、私のように、リコールの通知が来ても放置してしまう人も多いかと…。

ただ、リコールの中には、放置してしまうと、大きな事故につながるモノもあります。例えば、有名なとこでは、タカタ製エアバッグのリコールがありますよね。

タカタ製エアバッグの場合、日本では死亡事故などはありませんでしたが、女性が顔にケガを負う事故がありました。しかも、アメリカなどでは、10人以上が死亡するという事態になっていました。

なお、タカタ製エアバッグのリコールの場合、約15%のダイレクトメールが届いてなかったらしいです。件数にすると250万台です。

日本の自動車メーカーでは、ダイレクトメールの未達は約1割ですから、それを考えると、約15%というのは異常な数値ですよね。

その理由は、タカタ製エアバッグを使用している車は、古いモノも多かったため、その分、住所変更の登録をしていない人も多かったからとみられているようです。

ちなみに、私が乗っている車にもタカタ製のエアバッグが使われていて、リコールを知らせる封書が届きました。説明を読むと、「エアバッグが開くとき、ある部品が破損する可能性がある」というようなことが書かれていました。

以前乗っていた車でリコールの通知が届いたときは、大したことないと思い修理せずに放っていましたが、タカタ製のエアバッグでは死亡事故も出てますので、スグに販売店に修理予約の電話をしました。

すると、「人気車種のため部品の在庫がなく、順番待ちの予約をして欲しい」と言われました。

私が電話をしたのは、1月15日だったのですが、「おおよそ、いつ頃になりそうですか」と尋ねると、1月中は無理だと思う」とのことでした。

ということで、修理が必要と通知しておきながら、実は部品が無いというお粗末な状況でした。

リコール対象車数は分かっているのですから、それに応じた部品をスグに用意するべきだと思うのですが、部品の製造が追いつかないのでしょうね。


いずれにしましても、リコールは無償で修理をしてもらえるモノですし、事故につながる場合も少なくないのですから、リコール対象車は、速やかに修理をすべきですね。

それと、住所が変わった場合、車検証の住所変更をして、販売店にもその旨を伝えておくことは大切なことです。

販売店に住所変更を伝えると、営業の電話がかかってきたり、宣伝のダイレクトメールが届くからイヤだという人もいるのではないでしょうか。

しかし、住所変更を届けなければ、リコールのような大切な通知も来なくなるので、住所変更の届けは、車を乗る人のマナーであり、義務でもあることをしっかり認識しておく必要がありますね。

事故原因の証明は大切

自分の車がリコール対象車となれば、多くの人は修理をしますが、中には修理をせず放っておく人も少なくありません。

リコールで修理をしたにも関わらず、修理ヵ所が原因で事故になった場合は、当然メーカー側に責任が発生します。

しかし、リコールの通知を受けているにも関わらず、修理をしないまま運転していて、修理しなければならない部品が原因の事故を起こすと、車の所有者が責任を負わなければならなくなる可能性が高いです。

いずれにしましても、修理ヵ所が原因の事故なのかを判断するのは警察なので、警察がミスをすれば、過失ではないのに、責任を負わされる可能性がないとは言えません。

事故を起こしたとき、その原因が何であるかを証明するため、最近ではドライブレコーダーを取り付ける人が非常に多くなりました。

車のパーツなどを販売しているショップでも、ひとつのコーナーになっているほどです。

ただ、近くにパーツショップがない場合や、買いに行くのが面倒だということであれば、ネット通販でも、非常に多くのドライブレコーダーが販売されていますので、ネット通販を利用するのも良いかと思われます。

ドライブレコーダーは、取付も簡単ですしね。

ドライブレコーダーは、何かあったときの保険のようなモノですから、付けておいた損はないものです。そのため、車を運転する人で、ドライブレコーダーに全く興味がないという人は少ないかと…。

そこで、楽天市場のドライブレコーダーの一覧のページを載せておきました。色んな種類がありますから、見ているだけでも結構楽しいですョ。

◇ 楽天市場:ドライブレコーダーの一覧


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